味覚脱失

１　味覚障害に関する後遺障害等級

自動車損害賠償保障法（以下，「自賠法」といいます。）施行令には，交通事故による後遺障害の内容に応じて１級から１４級までに等級分けをした，「後遺障害別等級表」が記載されています。

しかし，交通事故を原因とする味覚障害については，「後遺障害等級表」に定めがありません。

とはいえ，交通事故を原因とする味覚障害については，後遺障害として認められる余地が全くないというわけではなく，自賠法施行令別表第２における備考の，「六　各等級の後遺障害に該当しない後遺障害であって，各等級の後遺障害に相当するものは，当該等級の後遺障害とする。」という定めに基づいて，後遺障害認定がなされる可能性があります。

２　味覚障害が後遺障害として認められるための条件

味覚障害に関する後遺障害等級については，下表のとおりです。

後遺障害等級	後遺障害の内容
１２級相当	味覚を脱失した場合
１４級相当	味覚を減退した場合

※味覚を「脱失」した場合とは，濾紙ディスク法における最高濃度液による検査を行い，基本４味質（「甘味」，「塩味」，「酸味」，「苦味」のことをいいます。）のすべてが認知できない場合のことをいいます。

※味覚を「減退」した場合とは，味覚の減退とは，濾紙ディスク法における最高濃度液による検査を行い，基本４味質のうち１味質以上を認知できない場合のことをいいます。

３　味覚障害に関する労働能力喪失率の考え方

味覚障害の存在が労働能力へ影響するか否かは，交通事故被害者の方の職業によって大きく変わってきます。

そこで，以下では，交通事故被害者の方の職業別に，味覚障害の影響を検討してみたいと思います。

⑴　味覚が仕事の内容に直結する職業の場合

ア　労働能力の喪失の有無

交通事故被害者の方が，料理人・パティシエ・ソムリエなど，味覚が仕事の内容に直結するような職業に就いている場合は，味覚障害が生じることによって，労働能力への影響が生じることは明らかであると言えます。

イ　労働能力喪失率

また，労働能力喪失率表に記載されている労働能力喪失率は，１４級相当の場合が５パーセント，１２級相当の場合が１４パーセントですが，味覚が仕事の内容に直結する職業に就いている方に極めて重篤な味覚障害が生じてしまったという場合や，職務を行うにあたって味覚の重要性の程度が極めて大きいという場合には，労働能力喪失率表記載の数値を上回る労働能力喪失率が認められる可能性があると思われます。

⑵　主婦の場合

ア　労働能力の喪失の有無

主婦の方の場合，味覚に障害が残ってしまうと，家事労働の重要な一つである料理に多大な影響が生じることになります（交通事故被害者の方ご本人が味見をしながら調理ができなくなるという直接的な影響のみならず，そのことが原因で，交通事故被害者の方の家族の食生活まで変わってしまう恐れがあるという間接的な影響も考えられます。）

そのため，主婦の方に味覚障害が残った場合においては，家事に関する労働能力の喪失を認めることができる場合が多いかと思われます。

イ　労働能力喪失率

労働能力喪失率については，労働能力喪失率表に従って，一律に５パーセント（１４級相当）あるいは１４パーセント（１２級相当）とされるわけではなく，労働能力喪失率表記載の数値を参考に，具体的に味覚障害がどの程度家事労働に影響しているのかを検討して決定されます。

⑶　上記⑴・⑵以外の場合

交通事故被害者の方の職業が，味覚が仕事の内容に直結するものではなく，主婦でもない場合は，味覚障害が存在したとしても，労働能力に与える影響は存在しないか，存在したとしても極めて小さいと考えられます。

そのため，このような場合は，味覚障害による労働能力の喪失が認められないことも少なくありません。

４　味覚障害に関する労働能力喪失期間

味覚障害は，障害が発生した仕組みによっては将来回復する可能性が存在するものもあると考えられています。

そのため，味覚障害による労働能力の喪失が認められる場合でも，労働能力喪失期間は，単純に就労可能期間の終期である６７歳までとされるのではなく，将来における回復可能性の有無や程度を具体的に考慮して判断されることになります。

５　後遺障害慰謝料としての考慮

味覚による労働能力の喪失が認められなかった場合であっても，味覚に障害が残ると，食事の楽しみが失われてしまったり，思い通りに料理を作ることが困難になってしまったりと，多大なる精神的苦痛や日常生活を送る上での大きな不都合が生じてしまうこともあるかと思われます。

そのため，各事案における具体的な事情によって左右されますが，味覚障害の存在が後遺障害慰謝料の増額事由として考慮される可能性があります。